ダイバーシティ採用とは？メリット・デメリットも紹介
近年、採用活動においてダイバーシティという考え方を取り入れている企業が増えています。
ダイバーシティの実現により、人手不足の解消のみならず、生産性や企業価値の向上につながるでしょう。
今回は、採用活動でダイバーシティを推進するメリットについて詳しく解説します。
この記事の目次
そもそもダイバーシティとは何か
ダイバーシティとは、日本語で「多様性」を意味します。
採用活動においては、性別や年齢、国籍、人種、価値観、宗教など特定の属性に偏らず、さまざまな属性を持つ人材を採用することで、新たなイノベーションの創出や生産性の向上を図ります。
ダイバーシティが広まった背景
ダイバーシティが広まってきた背景として、以下のような事情が挙げられます。
ビジネスや企業のグローバル化
企業の海外進出が増加したことで、海外企業を相手にビジネスを行う機会が増えました。一方で、海外企業では日本よりもダイバーシティが浸透しています。その影響で日本企業でもダイバーシティが広まってきました。
また、インバウンド需要の影響も大きいです。訪日観光客が増加する中で、多様な価値観を持つ顧客のニーズに合わせなければなりません。そのためには、さまざまなバックグラウンドをもった多様な人材が必要不可欠となります。
少子高齢化による労働人口の減少
労働人口が減少していることも、ダイバーシティが広まっている背景のひとつです。総務省のデータによると2065年には2020年対比で約61％にまで労働人口が減少すると推測されています。
これまでは、働き盛りの男性だけを労働力としてみなしていた企業も多くありました。しかし、今後も同じような方針で採用活動を行うと従業員の確保が厳しくなるため、多様な価値観を受け入れるダイバーシティが重要視されているのです。
出典：「労働力調査年報（2016年度版）」（総務省）
働き方や消費の多様化
以前までは終身雇用や年功序列が一般的で、仕事を最優先するような働き方が主流でした。しかし、最近では終身雇用や年功序列が崩れてきたのを背景に、働き方も多様化しています。
近年ではワークライフバランスを重視した働き方をする人や副業をする人などが増えており、会社への帰属意識が希薄化しているのが実情です。
消費においても価値観が多様化しており、「一点物」のような個性重視の消費が目立ちます。また、物理的な形のある物の消費よりも「体験すること」に価値をおく人が増加しているのが最近の傾向です。
企業側では、そのような変化を踏まえた上での対応が求められ、多様な人材が必要になります。
ダイバーシティの3つのメリット
ダイバーシティ採用を導入することで、企業側にとっては次のようなメリットがあります。
1.優秀な人材を確保できる
これまで、採用活動で応募が集まらなかったり、応募があっても採用基準に満たず、なかなか内定につながらなかったりと悩んでいた企業もあるでしょう。
ダイバーシティを導入すると、採用ターゲットの幅が広がります。あらゆる属性の人材へアプローチできるため、応募者の母数を増やすことができます。相対的に、より理想に近い人材を採用しやすくなるでしょう。
また、ダイバーシティを実現している企業として認知されれば、対外的なイメージがアップします。柔軟性の高さや多様性を受け入れる企業文化は、採用のアピールポイントになるはずです。
2.労働者に好影響を及ぼす
同質性の高いメンバーのみだと「集団浅慮」に陥りやすくなりますが、ダイバーシティによりその弊害を解消できます。多様な人材がいることで、イノベーションを生み出す力が向上するでしょう。
ワークライフバランスの実現にもつながりやすいです。これまでは仕事とプライベートの両立が難しいために大事な戦力を失うことがあったかもしれません。ダイバーシティの導入により、そのようなリスクも抑えられます。
3.企業価値を高める
ダイバーシティの導入で社員の満足度が向上すれば、それが元になって外部からの評価も上がりやすいです。これにより企業価値向上にもつながります。
ダイバーシティの2つのデメリット
ダイバーシティを導入するにあたって、以下のようなデメリットも認識しておきましょう。
1.コミュニケーションがとれず生産性が落ちる
日本人と外国人が同じ職場の中で混在すると、言葉の壁によりコミュニケーションに支障が出て、生産性が低下することもあります。
また、多様な人材を取り入れることで、従来の仕事の進め方では業務がうまく進まず、チームワークが低下することも多いです。その結果、既存の社員がやりがいを失ってしまう場合があります。
2.周囲に気を使うストレスがある
育児中の女性を採用する際、仕事と生活のバランスがとれるように、時短勤務制度やフレックスタイム制といった働き方を整えておく必要があります。
しかし、制度を整えないまま採用をしてしまうと、育児中の女性は定時で帰ることに対して気を使ってしまい、ストレスに感じてしまうこともあります。
ダイバーシティを実現する採用活動のポイント
ここでは、ダイバーシティを実現する上で知っておくべきポイントを紹介します。
社員へダイバーシティの重要性を理解してもらう
ダイバーシティを急に取り入れると、現場が混乱してしまうおそれがあります。そのため、事前に社内で研修などを実施するのが望ましいです。
ダイバーシティのメリットや重要性などについて説明し、理解してもらうことで、既存の社員も適応しやすくなります。
職場環境や人事評価制度を整備する
社員同士でコミュニケーションを取りやすいようにするため、談話室を設置したりミーティングを開催したりすると良いでしょう。
また、在宅勤務や育児休暇、短時間勤務などに対応した人事制度の下地を作っておく必要があります。これとあわせて、同一労働同一賃金やリーダー育成プログラムの実施など、平等に活躍できる機会を作ることも重要です。
どのような人材であっても不公平のない制度を作れば、風通しの良い職場を実現することができます。
採用の裾野を広げる
採用人数や割合に関して、具体的な数値目標を決めましょう。たとえば、外国人従業員を全体の◯％にするというような具合です。たとえば、黒人やラテンアメリカ系などのマイノリティグループを米国従業員のうち50％にするなどの数値目標をかかげている企業があります。
また、複数の採用コースを設けるのも良いでしょう。たとえば、新卒採用で、スタンダードコース・アスリートコース・マネジメントセクションコース・技術系コースなど複数のコースに分けて募集している企業があります。
採用管理システムを導入する
応募者の門戸を広げると、これまで以上に管理が難しくなるでしょう。採用業務で負荷がかからないように、採用管理システムを導入するのがおすすめです。
採用管理システムとは、企業の採用活動を一括で管理できるシステムのことです。母集団形成から応募者対応、面接の日程調整など、あらゆる採用業務をひとつのシステム上で管理することができます。
採用管理システムのTalentClip（タレントクリップ）なら、採用業務の一括管理のほか、求人票の作成や採用ページ作成機能がついているため、多様な人材を効果的に採用することが可能になります。
応募者対応もスムーズに行えて、採用業務の効率化を図れるでしょう。
まとめ
多様な人材を採用することで、イノベーションを生み出しやすく、労働力不足の解消にもつながります。しかし、コミュニケーションがうまくいかなかったり、気を遣ってストレスに感じてしまったりするなど課題も多いです。
ダイバーシティを導入するなら、事前に職場環境や人事評価制度を整備した上で、既存の社員から十分な理解を得る必要があります。
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