メンター研修はプログラムで選ぶ！おすすめの内容を紹介
転職・早期退職によるキャリアチェンジが一般的になってきた現在、新入社員が3年以内に辞めてしまうことも増えてきました。そんな中、時間と労力、資金をかけて育成した人材の離職を防ぐことができる「メンター制度」に注目が集まっています。
しかしメンター制度を導入しても離職率が改善しなかったり、浸透しなかったりということは往々にしてあります。そういった場合にはメンターを教育し、よりスキルを高める「メンター研修」を導入するのがおすすめです。
この記事では、メンター研修の概要や導入目的についてまとめています。実際に導入する際の研修プログラムの選定についても触れておりますので、メンター研修の導入を検討されている方はぜひチェックしてみてください。
この記事の目次
メンター研修は「良き指導者」を生み出すプロジェクト
メンターとは、「良き指導者」や「優れた助言者」を意味する言葉です。そこから転じて、若手社員や未熟練者に寄り添い、指導やアドバイスを行う社員のことをメンターと呼びます。
ここでは、そうしたメンターを育成する目的や、研修の内容についてご紹介します。
メンターとしてのスキルを身に付けるための研修
メンター制度を導入すると、離職率の防止や定着率の向上が期待できます。しかし、メンターのスキルや資質によっては、その効果を発揮することができません。メンターがスキルを身に付け、メンター制度の効果を高めるためには「メンター研修」が必要になってきます。
メンターになるためには、メンターの役割や理想のあり方といったマインドの部分と、相手との接し方や話の聞き方、質問の仕方など技術的な部分の両方が必要です。そのためメンター研修は、コミュニケーションスキルの向上とメンターとしてのマインドの習得という2つのカリキュラムで構成されています。
メンティ・採用担当者向けの研修もある
メンティとは、メンターにメンタリングを受ける人のことです。
メンタリングは、メンターがメンティに気づきを与えるように指導する方法で、双方が積極的に動くことで初めて完成します。そのため、メンター研修では、メンティ向けの研修を組むことも大切です。
具体的には、メンタリングを受ける姿勢やコミュニケーションスキル、メンターからの指導をどのように受け取って行動していくか、といった内容を学ぶことができます。
また、採用担当者向けの研修も存在します。メンター制度の導入方法や注意点、効果的な運用方法を学ぶことで、メンター制度が機能しやすい環境を作っていくことも可能です。
定着率を高めたい企業ならメンター研修をすべき
メンター研修によってメンター・メンティの育成をすることで、職場への定着率を上げることが期待できます。
ここではメンター研修の目的や、導入するメリットについてご紹介します。
「離職率の低下」が最終的な目的
メンター制度やメンター研修の目的は、離職率の低下にあります。というのも、メンター制度の対象である若手社員が離職しやすい理由の多くが、「相談相手がいない」「いざというときに頼れる人がいない」点にあるためです。
転職経験者は、前職を離れた理由として「職場の人間関係」を多く挙げています。
厚生労働省の調査によると、離職の原因に人間関係を挙げた割合は男性で9.3%、女性で14.8%と、ほかの理由と比べて大きな割合を占めています。こうした状況から、メンター制度の重要性は増しているといえるでしょう。
メンター制度を導入すれば職場でのコミュニケーションが活発になり、社員の満足度が上がります。また不安や悩みがあるとき、職場で相談できる相手がいれば精神的負担を軽減することも可能です。
メンタリングチェーンの構築ができる
メンター研修を導入することで、「メンタリングチェーン」が構築できることもメリットです。メンタリングチェーンとは、メンティだった新入社員がメンターとなり、次の新入社員を育てていく、という連鎖反応のことです。
メンター研修によってメンタリングに関する知識・傾聴力・コミュニケーション力・コーチング力・信頼関係の築き方を学ぶことで、メンターの質を上げることができます。
社内でメンターを育成できる制度や環境が整っていれば、自然とメンティにノウハウが受け継がれていくことになるでしょう。
メンター研修を導入するなら「プログラム」で選ぶ
メンター研修を導入する際は、研修の目的を設定することから始めましょう。その目的に合わせた研修プログラムを選定することで初めて、自社に合ったメンター研修を行うことができます。
ここでは研修目的ごとに、どういった研修プログラムを選べば良いかをご紹介します。目的によって適した研修プログラムは変わってきますので、選定の際に参考にしてみてください。
メンターを初めて導入するなら
メンター制度の導入自体が初めてなら、基本的な内容から段階的に学んでいけるプログラムを選定しましょう。
研修が「入門編」「実践編」といったように段階的に分かれているため、初心者でも1からスキルを身に付けていくことができます。また、すでにメンターの技術をある程度持っている人は途中から学習するなど、幅広い層に対応できるのもメリットのひとつです。
階層ごとに分かれて研修を受けたいなら
若手社員、中堅社員、管理職、経営幹部など、階層ごとに適した研修を受けたい場合は、役職別のプログラムがおすすめです。メンターとしての基礎知識とあわせて、各役職に適した問題解決方法を知ることができます。
全ての役職でメンターを育成することで、メンティに合わせたメンタリングが可能になります。若手から管理職まで、メンターが抱える問題を解決したい場合におすすめです。
実践的な研修を受けたいなら
メンター制度の効果をいち早く出したいなら、実践的なケーススタディトレーニングを受けられるプログラムを選びましょう。
ケーススタディトレーニングとは、相手の人物像を具体的に想定し、相手に合わせたメンタリングを練習する方法です。実際のメンティに合わせたケースを想定すれば、すぐに現場で実践することもできます。
全社で研修を受けたいなら
全社一斉に研修を受けさせて、メンター全体の改革をめざす場合には、講師派遣型のプログラムが適しています。
メンターに必要な知識やマインドを座学で学ぶだけでなく、傾聴や信頼関係構築をワークで実践的に練習することもできます。またメンター側だけでなく、新入社員などのメンティ側が受講できる研修もあるため、合わせて実施すれば更なる効果が期待できます。
まとめ
メンター研修はメンター制度を導入し、離職率を下げるうえで非常に効果的です。
新入社員が離職する原因のひとつとして、「職場での人間関係」が挙げられるため、傾聴やコミュニケーションを行うメンターがいれば、職場への定着率を上げることができます。
一方、社内の定着率を上げるには、採用時点での母集団の質もカギになります。採用管理システムTalentClip（タレントクリップ）で、採用活動の最適化も検討してはいかがでしょうか。
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