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バックグラウンドチェックとは?信用できる人材を集める方法

2023年3月16日

採用しようとしている人物が、本当に自社にふさわしいか確認する方法のひとつに「バックグラウンドチェック」があります。似たような意味合いの「リファレンスチェック」とは何が違うのか、どのように導入・実施すれば良いのか紹介します。

バックグラウンドチェックとは?

まずは、バックグラウンドチェックの詳細と、採用に利用された経緯を知っておきましょう。

バックグラウンドチェックとは

バックグラウンドチェックとは、採用している人物の背景を知るための調査です。アメリカでは、以前から多くの企業で導入されてきました。バックグラウンドチェックを実施するのは、背景を知らずに採用して、後から企業が損害を被るのを防ぐためです。

アメリカは日本よりも犯罪率が高く、犯罪歴のある人物も少なくありません。犯罪歴のある人物を採用して問題を起こされると、企業も責任を問われ、高額の賠償請求を受ける恐れがあります。

こうしたトラブルを防ぐため、事前にバックグラウンドチェックを行い、犯罪歴があったり、問題を起こす可能性が高かったりする人物の採用を、未然に防ぐわけです。

日本でも近年は、問題を起こした人物に対する風当たりが強く、雇用している企業も批判の対象となります。もちろん、それは業務外のプライベートで起こしたことも同様です。

バックグラウンドチェックでは、その人物の背景を通して、人間性や行動・思考のパターンも見えてきます。トラブルメーカーになりそうだったり、自社でコントロールできなさそうだったりする場合は、採用を見送るという選択もできるでしょう。

ちなみに、似た言葉としてリファレンスチェックがありますが、こちらは採用したい人物の「評価」に重きが置かれています。例えば、仕事に関する能力や働きぶりです。主に、自社との相性や求める能力の有無を調べるときに実施されます。

また、リファレンスチェックで聞き取りを行うのは、採用したい人物が指定した者に限られており、企業側で自由に選ぶことはできません。

バックグラウンドチェックの調査事項

バックグラウンドチェックで調査される事項は、以下のとおりです。

・学歴
・職歴
・犯罪歴
・破産歴
・民事訴訟歴
・反社会勢力とのつながり
・SNSの投稿内容

この中から、目的に応じて全部、あるいは一部を調査します。ただし、これらの内容はプライバシーに抵触する恐れもあり、企業側で全てを調査するのは困難です。

そのため、探偵やバックグラウンドチェックを専門とする調査機関に依頼するのが一般的です。このような業者は、取得が難しい情報でも、過去の新聞記事やインターネットの検索、独自のデータベースなどから調査してくれます。

なお、厚生労働省の指針では、本人に責任のない事項(本籍や出生地、家族など)や、本来自由であるべき思想信条を把握して、採用の基準にするのは認められていません。それらを調査事項に含めないよう、注意が必要です。

バックグラウンドチェックを導入する方法

続いて、バックグラウンドチェックを導入するまでの流れを見てみましょう。

バックグラウンドチェックを導入するには?

まずは、バックグラウンドチェックを行う目的と、何を知りたいのか明確にします。もしかしたら、リファレンスチェックで十分だったり、ほかの方法で対処できたりするかもしれません。

それでも、バックグラウンドチェックが必要であると判断したなら、探偵や調査機関に相談します。調査できる内容や料金はそれぞれ異なるため、複数の業者に相談してみると良いでしょう。

学歴や職歴など、比較的調べやすい項目は自社で調査し、それ以外の調査を業者に依頼すれば費用を節約できます。

調査結果の扱いについても、あらかじめ決めておきたいところです。どこから不採用にするか基準を決めておかないと、せっかくの調査結果が役に立たなくなってしまいます。例えば、「詐称が見つかったり、反社会勢力とのつながりがあったりしたら不採用にする」などです。

バックグラウンドチェックの流れ

採用したい人物のバックグラウンドチェックを実施するときは、事前に本人の同意を得なければいけません。同意を得ないで実施するのは、前述でも示したように個人情報保護法(個人情報の保護に関する法律)に抵触する恐れがあります。

併せて、業者に個人情報を渡す旨や調査結果の使用目的についても、説明しなければいけません。口頭ではなく書面で説明するのが基本です。同意を得られたら、業者に調査を依頼しましょう。

業者側では、企業の希望に応じて調査を行います。調査項目にもよりますが、結果が届くまでには依頼してから3日~1週間ほどかかるでしょう。調査結果は、採用担当者と関係者のみで共有し、それ以外の従業員には見られないように配慮します。本人にも公開しません

最後に、あらかじめ決めておいた基準に従って、採用か不採用かを判断します。

コストをかけずに信用できる人材の応募を集めるには?

採用活動には費用がかかるものです。できるだけコストをかけず、信用できる人材を採用するには、どうすれば良いのでしょうか。

リファレンスチェックを行う

バックグラウンドチェックは、一人当たり3~10万円ほどかかります。複数の採用したい人物に実施するのであれば、莫大な金額が必要となるでしょう。

そこまでコストをかけられないのであれば、先ほど紹介したリファレンスチェックを行うのがおすすめです。確かに取得できる情報は異なりますが、人間性を見るという点では、大いに役に立ちます。

ターゲットに伝わる採用サイトを作成する

自社採用サイトを作成するときには、ターゲットに即した内容を記載しておくと、自社に合った人材からの応募が来やすいでしょう。
応募者にとって、「実際に自分が職場で働くイメージがつくかどうか」はとても重要です。条件面だけではなく、社風やビジョン、会社の雰囲気などが分かるような内容であれば、自社にポジティブな印象を持ってもらいやすいでしょう。

自社のリアルな情報をもとに、「自分に合う」と思って応募する人材が増えるため、信用性も高まるかもしれません。

採用サイトの作成には、TalentClip(タレントクリップ)がおすすめです。TalentClipは、専門的な知識が必要なくても採用ホームページの作成・編集が簡単にできる採用管理システムです。WorkinやIndeedなど、求人サイトとの連携も可能です。

さらに、応募者の情報は画面上で一括管理ができるため、リファレンスチェックを実施する際にも役立つでしょう。過去の応募情報はデータベースとして蓄積されるため、事業のフェーズや採用戦略に合わせて必要なときにアプローチすることも可能です。

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まとめ

バックグラウンドチェックとは、犯罪歴や破産歴など、採用後に企業が損害を被る恐れがある事項について調査することです。実施する際は、個人情報に対する配慮が必要となります。

採用コストをかけられない場合には、リファレンスチェックなど、ほかの方法で代用できないか検討しましょう。

 

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