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採用チャネルは複数が基本|選び方のポイント

2023年3月16日

採用活動において重要なことのひとつは、採用チャネルを複数確保することです。採用担当になって、はじめて採用チャネルという言葉を耳にした人もいるでしょう。

この記事では、採用チャネルについて理解を深められるように、概要と選び方のポイントを解説していきます。

そもそも「採用チャネル」とは

採用チャネルとは、企業の採用担当者が求職者に、自社の情報や採用条件を伝える手段のことです。大きく分けて、人材紹介、公募、ダイレクトリクルーティングの3つのカテゴリがあります。

人材紹介は、人材を募る企業にマッチするような人材を紹介してもらうチャネルです。中途採用などでよく利用されます。

公募は、求人サイトや就職フェアなどのチャネルで、募集をかけるために媒体やイベントを活用します。求人募集で主に利用されている方法です。

ダイレクトリクルーティングは、リファラル採用やタレントプールなどのチャネルのことで、現代によりマッチした採用手法のことを指します。運用までに時間がかかるタイプも多いですが、企業の求める人物像にマッチした人材を採用しやすい方法です。

なお、複数の採用チャネルをもつことを、オムニチャネルといいます。近年は、人々の情報リテラシーが高くなっており、さまざま手段から求人情報を検索する求職者が増えました。

採用チャネルをひとつに絞るのではなく、オムニチャネルで採用活動を行い、情報を発信することこそが、より多くの応募者を集める近道です。

採用チャネルをもつことの重要性

採用チャネルについて理解したところで、なぜオムニチャネルで採用活動を行うことが重要なのか、採用チャネルをもつ重要性を整理してみましょう。

「待ち」から「攻め」へ

これまでの採用は、チラシや集合広告などの採用チャネルで、求人情報を一律に掲載する方法が主流でした。掲載された情報は、求職者が目にしてはじめて認識されます。

そして、求人情報を目にした求職者が求人に応募することで、はじめて採用のためのステップに進む、いわゆる「待ち」の状態でした。

しかし、今や求人や採用に関わる情報は、誰でも入手しやすいものへ変化しています。IT技術の発展で情報の入手手段が広がったためです。情報も、求人情報だけでなく、SNSや口コミサイトなど、さまざまな情報から取得できるようになりました。

求人情報を目にしてもらえたら、応募してくれるかもしれない時代ではなくなったのです。採用方法も、従来の待ちの姿勢から、理想の人材像に近い求職者に対して、企業が率先してコンタクトを取る「攻め」の姿勢へと変わってきています。

特に、多くの業界で人材不足がいわれるようになった現代においては、人材確保も難しくなってきました。効率良く自社にマッチした応募者を集めたいのであれば、積極的に動くことが重要で、利用する採用チャネルを考えることも重要視されています。

採用チャネルも増えている

攻めの採用手法を取り入れる企業が増えたことで、ダイレクトリクルーティング、リファラル採用、ソーシャルリクルーティングなど、採用チャネルも増えてきました。

しかし、新しいチャネルが注目されているからといって、新しいチャネル一択では採用活動はうまくいきません。

求職者の情報リテラシーが高まっても、オンラインの情報だけがすべてではないのです。紙媒体など、オフラインの採用チャネルも状況に応じては必要です。

むしろ、採用チャネルが増え、選択肢が豊富になったことで、最適なチャネルを選択する重要性が増しました。

採用チャネルは、採用したいと考えるターゲット、自社の状況、採用の時期などを考慮しながら、自社に合ったものを見つけていく必要があります。オンラインとオフラインのチャネルを的確に使い分け、それぞれのチャネルから自社の求める人材をなるべく多く集めることが望ましいです。

「攻め」の採用手法と採用チャネル

では、攻めの採用にはどのような手法があるのか、詳しく見てみましょう。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、企業が採用したい人材に直接アプローチする手法です。「ダイレクトソーシング」とも呼ばれてます。ソーシング(sourcing)とは、ターゲットを選定して交渉する行為です。

ダイレクトリクルーティングには、ヘッドハンティングや後に紹介するSNSを活用した採用なども含まれます。日本では、ダイレクトリクルーティングのサービスを利用するのが一般的です。企業がサービスに登録している求職者の情報を見てアプローチします。

募集広告を出したり、合同説明会に参加したりといった採用の手間を省けるのが、ダイレクトリクルーティングのメリットです。役職者がスカウトメールを送るなど、アプローチ次第で、優秀な人材を採用できる可能性もあります。企業が自らアプローチする人材を選んでいるので、母集団の質も高められるでしょう。

一方で、それぞれの人材に合ったスカウトメールを作成しなければいけないので、採用担当者の負担になるおそれがあります

リファラル採用

リファラル採用とは、社員に友人や知人を紹介してもらって採用する手法です。

社員は企業が必要とする人材を把握しており、紹介する人物の人間性や能力も知っています。そのため、入社後のミスマッチを防げたり、定着率が向上したりするなどの効果が期待できるでしょう。求人媒体や人材紹介を通さないので、採用の手間やコストも削減できます。

リファラル採用では、転職を考えているものの、表立った活動はしていない潜在的な人材と接触できるチャンスです。その中には優れた人材がいるかもしれません。他社に奪われる心配とは無縁で、採用プロセスを進められます。

採用に至った場合は、紹介した社員にインセンティブを支払うのが一般的です。ただし、インセンティブ狙いで、まったく必要としていない人材まで紹介してくるおそれもあるため、採用の基準は明確にしなければいけません。また、紹介した人物が不採用になったときに、社員との人間関係が悪化しないような配慮が求められます。

ソーシャルリクルーティング

ソーシャルリクルーティングは、採用にSNSを用いた手法です。企業がアカウントを保有し、採用情報を発信しながら、求職者と返信やDMを通して交流します。求職者との距離を縮めやすく、投稿内容から人間性を把握しやすいのがメリットです。企業側にとっても、発信を続けるうちにブランディングを確立できるようになり、企業の認知度が高まるようになるでしょう。

SNSごとに年齢層や使われ方、拡散能力が異なるので、自社の目的やターゲットに合ったものを選びましょう。たとえば、Facebookは実名登録が原則であり、Instagramは画像や動画メイン、Twitterは情報を幅広く広めたいときに便利です。

利用にあたっては、こまめに質の良い投稿をするだけでなく、返信やDMに対する反応もしなければいけないため、採用担当者の負担は大きくなります。投稿の内容によっては炎上するおそれもあるので、ネットリテラシーを身につけたうえで運用するのが望ましいでしょう。

自社に合った採用チャネルを選ぶときのポイント

採用チャネルは、単体ではなくオムニチャネルで考える必要があり、何より自社に合った採用チャネルを組み合わせることが重要だと説明しました。この項では、複数の採用チャネルから自社に合ったチャネルを選択するためのポイントを見ていきましょう。

オンラインとオフラインを使いわける

採用チャネルは、インターネット上で情報を得られるオンラインタイプのものと、ネット上では取得できないオフラインタイプのものに分けることができます。オフラインを中心に考えるか、オンラインを中心に考えるかは、採用ターゲットごとに考えるのが良いでしょう。

たとえば、新卒採用を行うとします。新卒にあたる世代は、スマートフォンやSNSの利用に慣れており、オンラインで情報を検索することも多い世代です。

オンラインで情報を取得する可能性が高いため、オンラインのチャネルを複数もつのが効果的でしょう。新卒でも、学校などと連携する場合は、オフラインチャネルも必要です。

自社が求める人材がどのような採用チャネルを使っているのか分析して、どのチャネルを利用するのが効果的か良く考えて選択するようにしましょう。複数を組み合わせる場合は、ただチャネルを増やすのではなく、より効果的な組み合わせで考えるようにします。

母集団形成に役立つかどうか確認する

採用チャネルを選択する際は、母集団形成に役立つかどうかも意識して選ぶようにしましょう。いくら複数のチャネルをもっても、母集団が形成されなければ、思うように応募者は集まりません。

自社に興味をもつ求職者をより多く集めるには、チャネルごとにばらばらに管理するのは得策ではないでしょう。利用するほかのチャネルとの連携も考えるようにします。

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複数の採用チャネルと連携して効率良く母集団形成を行えるため、より多くの応募者を集めるにも役立ちます。TalentClipには、タレントプール機能も搭載されているので、どのような人材が集まっているか、分析にも役立つのではないでしょうか。

複数の採用チャネルを連携させ、母集団形成を考えるなら、ぜひTalentClipをご活用ください。

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まとめ

採用市場の変化で、企業は積極的な採用活動が必要になってきました。採用チャネルも、採用の変化にともない増えてきています。

採用活動をスムーズに進めるためにも、必要な採用チャネルを見極め、上手く活用していくことが大切です。

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